「ね」
根太
根太(ねだ)私読めませんでした。
床板の下に配置される横木です。
根太床工法
根太床工法は、床板とその下の床スラブの間に根太を配置します。
根太と根太の間にスペースができますね。
そこにパイプなどを通すことができます。
水まわりの床で採用されることが多いようです。
熱交換型換気
熱交換型換気って、吸気と排気と2つの空気の流れのある換気をします。
室内に外気を取り入れる給気の時に、
夏ならば室内の空気を利用して外気を冷やして給気します。
冬ならな室内の空気を利用して外気を温めて給気します。
排気の時は室内の空気をそのまま外に出します。
室温を一定に保つための工夫がされていますね。
熱効率
熱効率とは、発電を例に説明します。
「天然ガス」を使うにしても、環境を考えると敬遠されがちな「石炭」を使うにしろ、放射能を人類が完全に除去する技術がないにも関わらず使用されている「原子力」を使うにしても、
エネルギーを使って何をしているのかというと、結局お湯を沸かしているのです。
その水蒸気を使ってタービンを回し発電する。
水蒸気ではなく、エネルギーを動力に変える別の方法が「内燃機関」ガソリンを燃焼させてそのエネルギーでピストンまわして車、走ってますね。エンジンです。
熱効率はこのようにしてエネルギ-がどれだけ効率よく仕事にまわせているか、を計算します。
計算式は
熱効率=仕事/元の発生した熱源
記号で
e=W/Q1
こんな感じ。
さらに、最初に発生させたエネルギーをQ1とすると、仕事した後に残って使用されないエネルギーをQ2とします。
発電の話にすると、タービンまわす時にタービンの回転部分で熱になって仕事にまわせない部分とか、高温のお湯ではあるけど、蒸気にななっていないお湯に蓄積されている熱もQ2になります。
そう考えると、
仕事(W)=Q1-Q2
ですね。
熱効率(e)をここに登場させると
熱効率(e)=(Q1-Q2)/Q1 変形して e=1-Q2/Q1 となります。
ここまで読めば、熱効率100%は不可能だとお気づきになりますでしょうか?
仕事をさせる方法はいろいろあるように思うのですが、実際の熱効率どんなものなの?
思いますよね。
ウイキペデイア以下リンクしますのでご覧ください。
一部引用。
火力発電(石炭)40~43%
原子力発電 33%
水力発電 80~90
風力発電 <59
太陽光発電 5~40 (普及品12~21 理論限界85~90)
蛍 <95
ホタルすごいね!
熱伝導率
熱って、高温の方から、低温の方へ移動するそうです。
なんでか?
考えてみると、
水をやかんに入れてガスを燃焼させてエネルギーを加えてお湯にしていますね。
低温の物は勝手に高温にはなりません。
沸かしたお湯を、水の中に入れると、水が沸騰するなんて考えられません。
お湯はぬるま湯になります。
高温の方から低温の方へ移動してますね。
この移動(伝導)しやすさを表す値が熱伝導率です。
根抵当権
継続的な取引がある場合、財産に根抵当権を設定します。
根抵当権に設定した金額の範囲で何度でも融資を受けることが出来ます。
一度の設定で複数回の融資が受けられます。
通常の抵当権は、1000万設定して1000万借りる、足りなくなったので、1500万設定して1500万借りる。借りるたびに抵当権の設定をすることになります。
年金住宅融資
利用者が厚生年金保険または国民年金に3年以上加入していることなどの一定条件を満たした場合に利用できるのが年金住宅融資です。
固定金利の公的融資で、住宅金融公庫融資と併用して利用することも可能です。
年末調整
年末調整とは、源泉徴収された税額の年間の合計額と、年税額を一致させる精算の手続です。
税金は累進課税です。支給される給料が毎月大した変化がない場合はいいのですが、普段の給料が10万なのにある月だけ130万収入があると、その130万の月は税金の率が高くなるのでかなり高額税金払うことになります。
1年終わって年収240万月平均20万の税金払っていれば良かったわけです。その差額が年末調整で帰ってきます。
年末調整の対象となっているのは、原則として、勤務先に「扶養控除等申告書」を提出している人ですが、給与の収入金額が2,000万円を超える人など、一定の人は年末調整の対象とはなりません。
この精算の手続をするためには、「扶養控除等申告書」のほか、「基礎控除申告書」、「配偶者控除等申告書」、「所得金額調整控除申告書」、「保険料控除申告書」又は「住宅借入金等特別控除申告書」を勤務先に提出する必要があります。
年末調整の対象となっているのは、原則として、勤務先に「扶養控除等申告書」を提出している人ですが、給与の収入金額が2,000万円を超える人など、一定の人は年末調整の対象とはなりません。
この精算の手続をするためには、「扶養控除等申告書」のほか、「基礎控除申告書」、「配偶者控除等申告書」、「所得金額調整控除申告書」、「保険料控除申告書」又は「住宅借入金等特別控除申告書」を勤務先に提出する必要があります。
今現在で国税庁が公表している最新の年末調整は、以下リンクもしてあります。
毎年、国税庁は年末調整対応すると思いますので、国税庁で最新の情報仕入れてください。